●教育

日本の戦後教育はそもそも根本から外来勢力の影響下からスタートした。
アメリカ占領軍GHQはその占領政策のなかで、戦時中の日本人の勇猛果敢で死を恐れぬ犠牲的精神と愛国心を恐れ、
二度と精神的に再起させぬよう、神話から続く国史や修身教育の禁止し、個人主義、自由主義、民主主義を
至上の価値として再教育したのである


昭和20年10月22日、連合国軍最高司令部が発令した「日本教育制度ニ対スル管理政策」により、帝大学長や教授陣をはじめとする多くの教育者が職場を追われ(教職追放)、これに替って敗戦で出獄したマルクス主義者達が教壇に立ち、教育界は急速に左傾化した。
それらの教え子(団塊の世代)が階級闘争史観を注入され学生運度などの反体制活動の担い手となってゆくのである。
現在(2011年6月)の総理大臣菅直人や仙谷由人など民主党政権の中枢にいる人物たちがまさにこの世代。
さらに昭和22年6月19日には我が国の教育の根幹であり、日本人のあるべき生き方を指し示した
教育勅語の失効確認決議が決議された。


日本の戦後教育はこの様に日本の精神的解体を企図したアメリカと、
日本を社会主義国化しようと目論む共産主義者の(背後にはソ連)影響下でスタートしたのである。
(文・九段)